日経が選ぶ「話題のビジネステーマ」で最新記事を見る
　ー　テーマ紹介（その２）

技術の進展や情勢の変化に伴い新しいキーワードが次々と登場してきます。何となくわかったつもりになっているものの、本当は理解していない。最新の状況や動向を正確に押さえたい……そんなお悩みはないでしょうか。

日経テレコンでは、日経が選ぶ「話題のビジネステーマ」１２件について、豊富な情報ソースから読んでおきたい最新記事を自動で抽出する機能を付けました。本機能では、テーマに応じて重要記事が頻出する媒体に絞り込むほか、単なるキーワード検索ではなく各記事の趣旨を分析。そのテーマ自体がメインとなっている記事に絞り込む等、検索調整を施しています。効率よく理解を深める助けになれば幸いです。

連載2回目となる本記事では、モビリティに関する3テーマ「EV」「自動運転」「ドローン」の３つをご紹介します。

※前回記事では「ロシアにグループ企業を持つ日経企業」「VR」「メタバース」の3つを紹介しています。（⇒日経が選ぶ「話題のビジネステーマ」で最新記事を見る – テーマ紹介（その1））

EV(Electric Vehicle：電気自動車)は電気モーターを動力源として動く自動車のことを指します。ガソリンの代わりに電気で走るため、石油資源依存から脱却することができ、また二酸化炭素(CO2)を排出しないため、カーボンフリーに向けた取り組みとして注目を受けています。蓄電池としての利用も注目を集めています。

動力発生の方式についても多様化が進んでいます。

◆ ハイブリッドビークルカー(HV)
ガソリンエンジンとモーターを備えたハイブリッドカーのことを指します。走行する際の余剰エネルギーを使って発電し、モーターを動かし、そのモーターでガソリンエンジンをアシストしながらEV走行するため燃費が非常に良いものとなっています。

◆ プラグインハイブリッドビークルカー(PHV)
HVと同様にガソリンエンジンとモーターを両方備えているが、モーター単体での走行も可能な自動車のことを指します。ガソリンエンジンを使って走行しながら発電をし、モーターを使って走行を補助しながら走行をすることができます。外部から充電をして走行するという点に関してはEVと同じです。

◆ 燃料電池自動車(FCV)
水素と空気中の酸素の化学反応によって燃料電池で発電した電気を使い、モーターの動力で走る自動車のことを指します。水素と酸素を使って動くので、二酸化炭素の排出が起こりません。

◆ クリーンディーゼルカー(CDV)
軽油を燃料として走る自動車(ディーゼルカー)の中で、排出される窒素酸化物などを低減したものです。軽油はガソリンと比較すると価格も安く、二酸化炭素排出量も少なく済みます。また、高い燃費効率と力強い加速も魅力として、近年注目を集めています。

◆ 電動車(xEV)
電気エネルギーを動力にした自動車のことを指します。完全な電気自動車（EV、BEV）だけでなく、プラグインハイブリッド車（PHV,PHEV）、燃料電池車（FCV）、ハイブリッド車（HV）なども含まれます。完全な電気自動車のことはBEV(Battery Electric Vehicle)と呼び、電動車の意味でも使われるEVと区別して用いられる場合もあります。また、電動車はBEV/PHEV/FCVなど多用なタイプを含むため、そのことを総称してxEVと略称することもあります。

◆ 新エネルギー車(NEV)
中国政府が推進する非従来型の動力源をもつ自動車の総称です。ハイブリッド車（HV,PHV）、(バッテリー式)電気自動車（BEM)、燃料電池電気自動車（FCEV）、水素内燃機関自動車(HICE)、ソーラーカーなどが含まれます。

本テーマでは、新技術や新製品といった開発に関するものから生産台数や売れ行きといった市場に関するもの、また各国の法規制などの動向も含めた幅広いニュースを効率的にウオッチすることができます。

日経各紙の他、日刊自動車新聞や電気新聞といった業界に特化した専門紙、中部経済新聞など国産メーカーの本拠地を地盤とする国内紙から動向をきめ細かく押さえることができます。また、ダウ・ジョーンズ中国企業ニュースやChinaＷave経済・産業ニュース、36Kr等中国ビジネス向けの媒体やその他アジア各国メディアの日本語訳も多数収録しており、グローバルな視点で多面的に理解できます。

自動運転はレベル０(自動化なし)からレベル５(完全運転自動化)までに分類されます。2019年までは公道でレベル３を実現した市販乗用車の例はなく、先進的と言われる運転支援システムでもレベル２に位置づけられます。ドライバーではなくシステムが運転を主導するレベル４からを「自動運転」と呼ぶことが多いようです。

市販乗用車で自動運転が普及すると移動が楽になり、交通事故減少も見込まれます。自動車は目的地に行くための移動手段としての性格が強調されることになり、乗用車の魅力の中心だった運転の楽しさ、加速力などの性能、デザインなどへの注目度は薄れます。これまでの乗用車作りの考え方、業界秩序が一変する可能性があります。

自動運転が解決する課題として、交通事故防止や交通弱者の移動促進だけでなく、物流業界の人手不足対応への期待も高まっています。

本テーマでは、自動運転に関する技術動向や市場動向、企業の動きや官民連携の取り組みなど、網羅的に最新状況をつかむことができます。

日経をはじめ全国各地の新聞から導入事例を収集できるほか、中日新聞や中国新聞など国産メーカーの本拠地でのニュースをきめ細かく押さえることができます。また、本テーマが取り上げられることが多い日刊工業新聞や電子デバイス産業新聞など専門紙や日経クロステック、日経クロストレンドといった専門誌の記事もご覧いただけます。ロイター通信や亜州リサーチ中国株ニュースといった各国メディアからアジアやグローバルの動きも効率的に把握できます。

ドローン(小型無人機)とは、遠隔操作や自動操縦で人が乗らずに飛行できる小型の航空機器を指します。飛行機のような固定翼機のケースもありますが、一般的には複数のローター(回転翼)を持つ回転翼機(マルチコプター)を指す場合が多いです。

2015年に首相官邸でドローンが発見されたのを機に改正航空法の施行などドローンの規制が進みました。飛行ルールが定まり、ドローン利用が広がる契機にもなりました。趣味の飛行、報道など空撮動画の撮影が主な使われ方でしたが、農薬散布、建設・土木の測量、物流・配送、インフラ点検、災害対策などでも実用化が始まっています。買い物難民の救済、インフラの点検、災害被害の確認、就農者の減少や高齢化、建設・物流・農業分野の人手不足、危険作業のリスクなど多くの課題を解決するものとして期待が寄せられています。

2020年６月24日には小型無人機等飛行禁止法（正称：重要施設の周辺地域の上空における小型無人機等の飛行の禁止に関する法律）が改正されました。同法は、国会議事堂、総理大臣官邸、原子力事業所などの重要施設周辺地域の上空におけるドローン等の小型無人機などの飛行の禁止について定めたものです。本改正では、飛行が禁止される施設に国土交通大臣が指定する空港の周辺地域（空港の敷地・区域やその周辺概ね３００ｍの地域）が加わりました。また、この改正で警察や空港管理者がドローンの退去を命令したり、やむを得ない場合は電波で飛行を妨害したりできるようになりました。

本テーマでは、ドローンの主に産業活用に関する最新動向を把握できます。日本農業新聞や建設工業新聞、商業施設新聞など、ドローンの産業活用が期待される領域に特化した専門紙で状況をきめ細かく把握できるほか、全国各地の新聞から最新の導入事例をもれなくチェックできます。