コロナ時代のサプライチェーンリスク管理強化に
2022年4月11日
新型コロナウイルス感染拡大により、サプライチェーンが甚大な影響を受けているなか、生産体制、部材・部品の調達、物流、販売戦略などの見直しを行う企業が増えています。
取引先や同業他社など各企業が提携しているサプライヤーを調べるために、どの情報を見たら良いかわからない。そのような場合は、日経テレコンの「FactSetサプライチェーン情報」をご利用ください。
国内約1,600社の取引関係がわかる「FactSetサプライチェーン情報」
FactSet Research Systems（米国）が提供する「FactSetサプライチェーン情報」は、国内の上場企業（約1,600社）のサプライヤー、カスタマー、パートナーの情報をそれぞれリスト形式で提供します。
対象企業が開示した情報のほか、相手先企業が開示した情報もあわせて収録しているため、より多くの企業間のつながりを一覧で確認できます。企業名のほか、収入に対する取引額の割合、売上高、業種、国籍なども知ることができます。データは毎月更新されるので、常に新しい情報を把握できます。
※海外上場企業のサプライチェーン情報は、企業検索（海外一括）メニューの「FactSet Supply Chain Relationships (Suppliers/Customers/Partners)」をご利用ください。全世界約1万5千社を対象に、グローバルベースの企業間の取引情報を入手できます。
収録項目
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「FactSetサプライチェーン情報」の利用方法
- メインコンテンツから「企業検索（国内一括）」をクリック
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